心理カウンセリングに保険適用は不可欠
更新日：2021年2月25日
日本では心理カウンセリングに保険がききませんね。これを私はとても残念に思っています。
アメリカはじめほとんどの先進国では、保険を使っての心理カウンセリングが認められています。
日本でも最近病院にかぎり認知行動療法を使う場合は、保険適用があるそうです。
これは大きな一歩！とても喜ばしいことです。
リサーチが示す心理カウンセリングの重要性
アメリカでは、心理学の分野でたくさんの科学研究が行われていて、それにより様々な発見があります。
中でも心理治療に携わるほとんどの人が認識しているのは、軽度のうつ病には薬よりも心理カウンセリング、あるいは運動の方が効果が上がるということです。
特に良いのは心理カウンセリングと運動のコンビネーションです。
心理カウンセリングに保険適用されると
心理カウンセリングに保険が適用されると、クライアントが料金の心配をせずに心の健康回復に専念することができることです。
例えばアメリカの例でいうと、自己負担金は一回（50分）1000円から2500円が平均です。加入している保険によって、自己負担金は変わります。
抑うつ感や不安感を改善するためのカウンセリングの場合は、一週間に一回のペースで行うのが理想的とされています。
症状の重さや罹患してからの長さにもよりますが、約半年くらいでかなりの人の気持ちが安定してきます。
我々心理カウンセラーも保険会社から確実な支払いを期待できるので、独立して個人のカウンセリングルームを開くことがビジネスとして成り立ちます。
また心理カウンセラーの教育や訓練も確立されていて、日本の臨床心理士にあたるサイコロジストの資格は、博士号と州の公認試験を取得する必要があります。
サイコロジストの資格を取ると、労災認定の書類作成や裁判所との連携など、社会的に重要な任務も任されます。
専属心理セラピストを持つ人たち
アメリカでは社会的に成功している人にとって、専属の心理セラピストを持つことはステータスシンボルです。
気持ちの乱れやストレスが溜まったなぁと感じた時には、すぐに長年気心の知れた心理カウンセラーのもとを訪れます。
また何らかの理由で仕事のパフォーマンスが落ちたような場合、上司の勧めでカウンセリングを受ける人も少なくありません。
守秘義務のルールが大変厳しく、カウンセラーに何を話しても上司をはじめ会社に内容が漏れることは全くありません。クライアントは安心して心の回復と安定にのぞめます。
他州でも同様だと思いますが、私が免許を持つカリフォルニア州での守秘義務違反の場合、我々カウンセラーは免許を失うこともあるのです。
また特に現在問題をかかえていなくても、良好な関係を続けるためにと、月に1回のペースでカウンセリングを受けるカップルも多くあります。
このような人達には、心理カウンセリングを精神疾患を持つ人が行くところ、という概念はありません。
